自社の広告のCPAが高いのか安いのか、判断できずに困っていないでしょうか。ネットで相場を調べても、数千円から数十万円まで数字がばらばらで、かえって迷ってしまいます。
結論から言うと、BtoB広告のCPA相場は「どの成果地点の単価か」と「商材の価格」で大きく変わります。当社がSaaS・ITツールの広告を運用してきた実績では、問い合わせ1件あたりリスティング広告で3〜4万円、Meta広告で4〜6万円でした。一方で、別の商材ではMeta広告でリードが1件2万円ほどで取れたこともあり、数字は商材と媒体の相性でかなり動きます。
ただし、CPAの数字だけで良し悪しを決めると失敗します。この記事では、CPAやCPLといった言葉の正確な意味と、媒体別の相場から始めます。そのうえで、月100万円で何件の商談が取れるかの試算、妥当かどうかの判断方法、CPAの下げ方までを、実際の運用の数字とともに解説します。
この記事の要点
- BtoB広告のCPA相場は、SaaS・ITツールの問い合わせでリスティング広告3〜4万円、Meta広告4〜6万円(当社実績)。ただし商材と媒体の相性で大きく動く
- CPA・CPL・商談単価・成約単価は現場で緩く使われがち。比べるときは「何を1件と数えたか」をそろえる
- 月100万円の試算では、商談数はリスティング広告で約13〜20件、Meta×資料ダウンロードで約20〜25件
- 管理画面のCPAは実態より良く見える。営業側の「有効リード」「有効商談」で数え直し、LTVから逆算した上限と比べる
- CPAが高い原因の多くはLPとサービスの見せ方、そしてPMFの手前にいること。配信・LP・商談化の順に見直す
BtoB広告でCPAをどう捉えるか
BtoB広告のCPA相場を見るときに一番気をつけたいのは、成果地点をどこに置いているかです。資料請求・問い合わせ・商談・成約のどれを成果と数えるかで、同じ広告でも数字が何倍も変わります。

CPAの意味と計算の仕方
CPAは Cost Per Action(またはAcquisition)の略で、本来は「広告主が成果と定めた行動1件あたりの広告費」を指します。計算式は「広告費 ÷ 成果の件数」で、たとえば広告費100万円で問い合わせが25件なら、CPAは4万円です。
ここで押さえておきたいのは、CPAの「A(成果)」が何を指すかは、定義した人によって違うという点です。資料請求をCPAと呼ぶ会社もあれば、問い合わせや商談をCPAと呼ぶ会社もあります。広告運用の現場では問い合わせ1件あたりの費用をCPAと呼ぶことが多く、この記事でも、特にことわりがない場合は問い合わせの単価をCPAとして扱います。
数式自体はシンプルですが、分母の「成果の件数」に何を数えるかで数字はいくらでも変わります。重複した申し込みや営業対象外の問い合わせまで数えていれば、CPAは実態より良く見えます。社内で数字を比べる前に、成果の定義をそろえておくことが出発点です。
成約までの段階が多いBtoBならではの難しさ
BtoCでは、購入や申し込みがそのまま成果になることが多いです。一方でBtoBは、問い合わせのあとに商談・提案・社内稟議を経て、ようやく契約に至ります。
段階が多いぶん、どこを成果と数えるかでCPAの数字は大きく変わります。問い合わせのCPAは高くても成約率が高い媒体もあれば、CPAは安いのに商談にほとんどならない媒体もあります。
そのため、BtoBのCPAは「どの段階の単価か」を必ずセットで語る必要があります。社内の会議で「CPAが上がった」と報告するときも、どの成果地点の話なのかを明示するだけで議論のずれがなくなります。
CPL・商談単価・成約単価との違いを整理する
BtoB広告の記事や提案書では、CPA・CPL・商談単価・成約単価が、それぞれ少しずつ違う意味で使われています。言葉の定義がずれたまま数字を比べると、話がかみ合いません。この記事では、次の意味で使い分けます。
| 言葉 | この記事での意味 | 注意したい使われ方 |
|---|---|---|
| CPL(Cost Per Lead) | 資料請求・ホワイトペーパーDLなど、連絡先を得た「リード」1件あたりの広告費 | 「リード」に問い合わせまで含めてCPLと呼ぶ会社もある |
| CPA(Cost Per Action) | 問い合わせ・無料相談など、営業対象になる問い合わせ1件あたりの広告費 | 本来は「定義した成果1件あたり」の意味。何をAにしたかを添える |
| 商談単価 | 実際に商談(打ち合わせ)が実施された1件あたりの広告費。CPA ÷ 商談化率 | 「アポ単価」「有効商談単価」など呼び方が揺れる。アポ取得と商談実施を分ける会社もある |
| 成約単価(CPO) | 受注1件あたりの広告費。商談単価 ÷ 成約率 | 広告費だけで計算するか、営業の人件費まで含めるかで数字が変わる |
厳密に言えば、リード・問い合わせ・商談・成約はすべて「Action」なので、どれをCPAと呼んでも間違いではありません。だからこそ、数字を見るときは「何を1件と数えたか」を先に確認する必要があります。
ネットで見かけるCPL相場やCPA相場には、数千円のダウンロード単価と数万円の問い合わせ単価が混ざっているものが少なくありません。当社の運用でも、同じMeta広告で、ダウンロードは1件約4,000円、問い合わせは1件4〜6万円と10倍以上の差がありました。成果地点が違う数字どうしを並べても、判断の材料にはなりません。
BtoB広告のCPA相場はどれくらい?
BtoB広告のCPA相場は、商材の価格と媒体によって大きく変わります。ここでは、当社がSaaS・ITツールで運用してきた実測値を媒体ごとに紹介し、相場の見方を整理します。
許容できるCPAは商材の価格とLTVで決まる
CPAが高いか安いかは、1件の契約で得られる売上によって決まります。月額数万円のツールと、年間数百万円のシステムでは、許容できるCPAがまったく違います。
ここで基準になるのがLTVです。LTVは、1社の顧客が契約期間を通じてもたらす売上の合計を指します。相場を見る前に自社のLTVを把握しておくと、「相場より高いから止める」といった短絡的な判断を避けられます。
媒体別の実測値(SaaS・ITツールの一例)
当社が運用してきたSaaS・ITツールの広告では、成果地点ごとの単価は次のとおりでした。あくまで当社が担当した案件の一例で、商材やツール、時期によって数字は動きます。
| 媒体 | 成果地点 | 1件あたりの単価 |
|---|---|---|
| リスティング広告 | 問い合わせ | 3万〜4万円 |
| Meta広告 | 問い合わせ | 4万〜6万円 |
| Meta広告 | ホワイトペーパーのダウンロード | 約4,000円 |
※当社の運用実績(SaaS・ITツール、2026年9月時点)です。

この案件でリスティング広告のCPAがMeta広告より低く出たのは、検索している時点で解決策を探している顕在層に届くからだと考えています。すでに比較を始めている人に届く分、問い合わせまでの距離が短いのがリスティング広告の強みです。
Meta広告のCPAが高くなりやすいのは、顕在層だけでなく、課題を感じ始めた準顕在層や、まだ気づいていない潜在層にまで広告が届くからです。そのぶん問い合わせまでの距離が長く、後述するとおり商談化率も少し下がる傾向があります。その一方で、ダウンロードのような手前の成果なら安く獲得できます。
ただし、これは「リスティング広告の方が優れている」という話ではありません。当社が支援したBtoB向けマーケティング支援サービスでは、Meta広告でリードが1件2万円ほどで取れています。検索されるキーワードが限られる商材や、動画やLPの訴求が刺さる商材では、Meta広告の方が安く成果が出ることも珍しくありません。大切なのは、自社のサービスと商材に合った媒体を選ぶことです。
商材の価格帯ごとに変わるCPAの考え方
月額数万円のツールなら、問い合わせのCPAは数万円に収めるのが一つの目安です。年間数百万円のシステムなら、CPAが10万円を超えても、成約すれば十分に回収できます。
案件ごとに金額が変わる受託型のサービスは、過去の平均受注額をLTVとして置いて考えます。商材の価格帯を先に確認し、そのうえで相場と比べる順番を守ってください。
同じ業種でもCPAに差が出る理由
同じSaaSでも、CPAが相場の範囲に収まる商材と、大きく外れる商材があります。当社が見てきた範囲では、差を生む要因は主に次の3つです。
- 市場ができているか:勤怠管理のように製品カテゴリが定着していれば、検索も比較も起きやすい
- サービスの中身がひと言で伝わるか:説明に時間がかかる商材ほど、広告からの問い合わせは取りにくい
- 競合の出稿量:同じキーワードに競合が多く出稿していれば、クリック単価が上がりCPAも上がる
市場ができていない、サービスが分かりにくいという2つが重なると、CPAは相場から大きく外れます。次の章で、実際にそうなった事例も紹介します。
PMFしているかどうかで広告の数字は別物になる
CPAの差を生む要因として、もうひとつ見ておきたいのがPMF(プロダクトマーケットフィット)です。商品が市場にはまっている状態なら、少額の広告でもリードは安く取れ、はまっていなければ、どれだけ運用を工夫しても数字は伸びません。
分かりやすい例が、クラウド人事労務ソフトのSmartHRです。創業者の宮田昇始氏は、プロトタイプすらできていない段階で、人事・労務の担当者に絞ったFacebook広告を予算2万円で出しました。その結果、2週間で125件の事前登録が集まったと語っています。広告を止めた後も口コミで登録が増え続け、1ヶ月で200名ほどに達したそうです。
出典:Coral Capital|SmartHR 宮田氏に聞く、B2Bにおける初期ユーザー獲得の極意
出典:ferret|現場が語る、BtoBマーケの最前線 株式会社SmartHR 宮田社長の視点
登録1件あたり200円弱という数字は、BtoBの相場からすると桁違いに安い水準です。これは広告運用が上手かったからというより、「人事労務の手続きを楽にしたい」という需要が明確にあり、そこにぴったりの商品を当てたからだと読むべきでしょう。
才流の栗原康太氏は、MarkeZineの記事でPMFのシグナルをいくつか挙げています。そのなかには「低いCPAでリードを獲得できている」「特別な販促をしなくても問い合わせが来る」といった項目があります。逆に言えば、広告のCPAが相場から大きく外れて悪いときは、運用の問題ではなく、商品と市場の相性をまだ探している段階かもしれないということです。その場合は広告費を積むより、訴求や対象顧客を見直す方が先になります。
月100万円で何件の商談が取れるか【試算】
CPAの相場だけでは、広告に投資する価値があるかを判断できません。ここでは当社の運用実績の数字を使い、月100万円の広告費で何件の商談が取れるかを媒体ごとに試算します。
媒体ごとの商談数を試算する
問い合わせやダウンロードの件数に、当社の運用での商談化率を掛けて、商談の件数を出しました。
| 媒体・成果地点 | 1件あたりの単価 | 月100万円での件数 | 商談化率 | 商談の件数 |
|---|---|---|---|---|
| リスティング広告(問い合わせ) | 3〜4万円 | 約25〜33件 | 50〜60% | 約13〜20件 |
| Meta広告(問い合わせ) | 4〜6万円 | 約17〜25件 | 40〜50% | 約7〜12件 |
| Meta広告(資料ダウンロード) | 約4,000円 | 約250件 | 8〜10% | 約20〜25件 |
※当社の運用実績(SaaS・ITツール、2026年9月時点)をもとにした試算です。資料ダウンロード後の架電にかかる人件費は含みません。

同じ100万円でも、商談の件数には2倍以上の差が出ます。注目したいのは、CPAが一番安い資料ダウンロードが、商談の件数でも最も多くなりうる点です。ただしこれは、ダウンロードした人にすぐ電話をかけるインサイドセールスの体制があってこその数字です。
CPAが相場から大きく外れた事例
試算どおりにいかないケースもあります。当社が見た中には、広告費100万円を使って問い合わせが2件しか取れなかった例がありました。CPAにすると1件50万円で、相場の10倍以上です。
こうした極端な数字が出る原因は、たいてい広告の設定よりも手前にあります。当社の経験では、市場がまだできていない商材や、LPを読んでもサービスの中身がすぐには分からない商材で起きやすい失敗です。その状態では、どれだけ配信を調整しても問い合わせにはつながりません。
CPAが極端に高いときは、まずLPとサービスの打ち出し方を疑ってください。当社が見てきた範囲では、原因がLPや見せ方にあるケースがほとんどです。実際に、ターゲットごとにLPを出し分けてMeta広告と組み合わせ、リード獲得単価が2万円まで下がった事例もあります。
媒体と商材の相性で結果が変わった事例
同じMeta広告でも、商材によって結果はまったく違います。当社が関わった範囲でも、次のように両方向の事例があります。
- SaaS・ITツールの問い合わせ獲得では、Meta広告のCPAが4〜6万円と、リスティング広告より高く出た
- BtoB向けマーケティング支援サービスでは、Meta広告でリードが1件2万円ほどで取れた
- Meta広告経由のリードから、360万円の契約が決まった事例もある
3つ目の事例は、CPAだけを見ていたら「高い」と判断して止めていたかもしれない配信です。1件の受注で広告費を大きく上回る売上になったので、成約単価で見れば十分に投資に見合っていました。
とはいえ、ひとつの成功事例をもって「Meta広告が良い」と言うつもりはありません。逆に、SaaSの事例だけで「リスティング広告が良い」とも言えません。媒体の良し悪しは商材との相性で決まるので、自社の商材で小さく試し、商談単価と成約単価で判断するのが確実です。
試算から分かること
試算から言えるのは、媒体の選び方と商談化の体制で、同じ予算の成果が大きく変わるということです。
リスティング広告は、商談化の体制が弱くても一定の商談数が見込めます。資料ダウンロードは、架電の体制が整っていれば最も多くの商談を生みますが、体制がなければ商談化率はさらに下がります。自社の営業体制に合わせて、どちらに予算を寄せるかを決めてください。
最初の月から予算を1つの媒体に寄せきる必要はありません。たとえばリスティング広告で商談を確保しつつ、予算の2〜3割を資料ダウンロードに回し、架電の体制で商談化率がどこまで上がるかを確かめる進め方もあります。実際の商談化率が分かれば、翌月からの配分は試算ではなく実績で決められます。
ポイント
CPAを比べる前に、「月の予算で何件の商談が取れるか」を計算してみてください。予算の配分を決める材料が一気にそろいます。
自社のCPAは高い?妥当かどうかの見極め方
CPAが妥当かどうかは、LTVと商談化率を合わせて判断します。CPAの数字だけで良し悪しを決めると、安いのに売上につながらない広告を続けてしまうからです。
LTVに対して見合っているか
最初に見るのは、1件の成約で得られる売上に対して、成約1件あたりの広告費が見合っているかです。成約単価がLTVを上回っていれば、どれだけCPAが相場どおりでも赤字になります。
上限をどう決めるかは、最後の章で計算例とともに紹介します。ここでは、CPAを見るときは必ず成約までの数字とセットで見る、という点だけ押さえてください。
商談化率を掛けた「商談単価」で比べる
問い合わせのうち、実際に商談になった割合を商談化率と呼びます。当社の運用では、リスティング広告で50〜60%、Meta広告で40〜50%でした。Meta広告は、うまくいかない場合はさらに下がります。
Meta広告の商談化率がやや低く出るのは、顕在層だけでなく準顕在層・潜在層にも広告が届くからです。「気になって問い合わせたが、導入時期は未定」という人が一定数混ざる、と当社では考えています。逆に言えば、この層を後から育てる仕組みがあれば、Meta広告のリードも商談に変えていけます。
CPAを商談化率で割ると、商談1件あたりの費用が出ます。
| 媒体・成果地点 | CPA | 商談化率 | 商談単価の目安 |
|---|---|---|---|
| Meta広告×資料ダウンロード | 約4,000円 | 8〜10% | 約4〜5万円 |
| リスティング広告 | 3〜4万円 | 50〜60% | 約5〜8万円 |
| Meta広告(問い合わせ) | 4〜6万円 | 40〜50% | 約8〜15万円 |
※当社の運用実績をもとに計算(SaaS・ITツール、2026年9月時点)。

商談単価で見ると、CPAの順位がひっくり返ることがあります。逆に、CPAが同じくらいでも、商談化率が低い媒体は割高です。媒体の比較は、CPAではなく商談単価で行うのが基本です。
管理画面の数字は実態とズレる
広告の管理画面に出るCPAと、営業側で数えたリード1件あたりの費用は、ほぼ必ずズレます。当社の経験では、管理画面の数字の方が良く見えることが大半です。理由は主に次の3つです。
- 同じ人が2回申し込んだ、テスト送信が混ざったなど、重複や無効な件数も成果に数えられる
- 営業の対象外(学生・同業者・対象外の業種など)からの問い合わせも成果に数えられる
- 媒体ごとに成果の判定ルールが違い、同じ人が複数の広告に触れていると、複数の媒体が成果を取り合って二重に数える
たとえば管理画面でCPA3万円と出ていても、営業側で有効なリードだけを数え直すと、実態は4〜5万円ということがよくあります。媒体を比べるときも予算を決めるときも、管理画面の数字ではなく、営業側で数えた有効リード単価・有効商談単価を使ってください。管理画面のCPAが良くても、営業から「使えるリードが来ない」と言われているなら、その数字は実態を表していません。
商談や受注まで追える計測にする
有効な商談の単価を出すには、広告のデータと営業のデータをつなぐ必要があります。Google広告では、商談や成約といった広告の外で起きた成果を、あとから広告の成果として取り込めます。
出典:Google 広告 ヘルプ|オフライン コンバージョンのインポートについて
取り込む前に、どの行動を成果として測るかを正しく設定しておくことも欠かせません。
出典:Google 広告 ヘルプ|コンバージョン測定について

商談や受注の結果を広告に戻せるようになると、媒体の自動最適化も「商談になりやすい人」に寄っていきます。まずは、問い合わせごとに「商談になったか」をスプレッドシートに記録するところから始めてください。
リスティング広告とMeta広告の使い分け
どちらの媒体を使うかは、サービスがすでに検索されているかで考えるのが出発点です。需要が表に出ていればリスティング広告、まだ検索されていなければMeta広告が向いています。どちらかが常に優れているわけではなく、商材との相性で決まります。

すでに探されているサービスはリスティング広告
勤怠管理システムのように、サービスの種類で検索される商材はリスティング広告と相性が良いです。比較を始めている顕在層に届くため、CPAも商談化率も安定しやすくなります。
当社としては、検索される商材でこれから広告を始めるなら、まずリスティング広告から試すことをおすすめしています。顕在層に絞って配信できるので、少ない予算でも数字の良し悪しを判断しやすく、そこで得た商談化率や受注率を、後からMeta広告に広げるときの基準にできるからです。
リスティング広告は、検索された言葉に対して広告を出すため、狙う人をキーワードで絞り込めます。サービス名や「〇〇 比較」「〇〇 料金」といった検討が進んだ人の言葉から始めると、少ない予算でも商談につながりやすくなります。
まだ検索されないサービスはMeta広告
新しい市場のサービスや、ひと言で言い表せないサービスは、検索キーワードがほとんどありません。この場合は、職種や興味で配信先を選べるMeta広告の方が届きやすいです。前述のとおり、当社の支援先でもMeta広告でリードが1件2万円ほどで取れた商材や、Meta広告経由で360万円の契約に至った事例があります。
Meta広告では、いきなり問い合わせを求めるより、ホワイトペーパーのダウンロードを入口にする方法がよく使われます。まず接点を作り、インサイドセールスが電話で課題を聞き出して商談につなげる流れです。インサイドセールスが強い会社ほど、この組み合わせでCPAが下がります。
出稿前に「検索される市場があるか」を確かめる
リスティング広告を始める前に、関連するキーワードが実際に検索されているかを確認してください。Googleのキーワードプランナーを使えば、キーワードごとの月間検索数の目安を調べられます。
検索がほとんどないのに予算を入れても、配信自体が伸びません。その場合は、最初からMeta広告を軸にするか、検索される別の言葉(課題の言葉など)を探すところから始めます。
BtoB広告のCPAを下げる3つの打ち手
BtoB広告のCPAを下げる打ち手は、配信とクリエイティブ、LPと入力フォーム、商談化の3つです。当社が実際に数字を改善した施策を中心に紹介します。

誰にどんな広告を見せるかを変える
静止画の広告だけでなく、動画広告とLPを組み合わせると反応が変わることがあります。なかでも効果が大きかったのは、実際の顧客に出演してもらったインタビュー動画です。当社の支援では、この動画に切り替えて数値が大きく改善しました。
BtoBの商材は、導入して本当に効果が出るのかが見えにくいことが、検討者の一番の不安です。自分と同じ立場の顧客が話す動画は、その不安を和らげ、信頼してもらうための強い材料になります。
LPと入力フォームを改善する
前の章で紹介したとおり、CPAが極端に高くなる原因の多くは、LPでサービスの中身が伝わっていないことにあります。広告の設定をいじる前に、LPを見直すのが近道です。
LPを見直すときは、次の3点から確認してください。
- 最初の画面で、誰の何を解決するサービスかが分かるか
- 導入企業の事例や数字など、効果を示す材料があるか
- 入力フォームの項目が多すぎて、途中で離脱されていないか
ターゲットが複数いる商材なら、ターゲットごとにLPを分けるのも有効です。当社では、LPの出し分けとMeta広告を組み合わせて、リード獲得単価が2万円になった事例があります。
検討度の高いリードにすぐ連絡する
ホワイトペーパーのダウンロードは、CPAが安い一方で商談化率が低くなります。当社の運用では、Meta広告経由のダウンロード単価が約4,000円、商談化率が8〜10%でした。
この商談化率は、ダウンロードしてから電話をかけるまでの速さと、トークの中身で大きく変わります。資料を読んで関心が高まっているうちに連絡できるかどうかで、同じリードでも結果が違ってきます。架電の体制を整えることも、CPAを下げる立派な打ち手です。
CPAの高い安いより投資対効果を見る
CPAは下げること自体が目的ではなく、売上につなげるための指標です。最後に、投資対効果で判断するための考え方を紹介します。
下げることより売上につなげることを優先する
CPAを無理に下げようとすると、配信先が広がり、商談にならないリードが増えることがあります。たとえば配信の条件を緩めればCPAは下がりますが、決裁権のない担当者や対象外の業種からの問い合わせも増えます。
管理画面の数字は良くなっても、営業の工数だけが増える結果になりかねません。CPAが高くても商談や成約につながっているなら、その広告は続ける価値があります。
LTVから逆算してCPAの上限を決める
CPAの上限は、LTVから逆算して決めます。たとえば月額8万円のツールを平均12ヶ月使うなら、LTVは96万円です。
成約1件にかけてよい費用をLTVの3分の1とすると、上限は32万円です。成約率が25%なら、商談単価の上限は8万円になります。商談化率が50%なら、問い合わせのCPAの上限は4万円です。

3分の1という比率は一つの目安です。自社の粗利率や、何ヶ月で投資を回収したいかに合わせて調整してください。上限が決まれば、「相場より高いか」ではなく「上限の内側か」で判断できるようになります。
同じ計算を年間300万円のシステムに当てはめると、成約1件に100万円までかけられます。成約率と商談化率が同じなら、問い合わせのCPAは12万円台まで許容できる計算です。相場の3〜4万円と比べて「高い」と感じる数字でも、商材の価格によっては十分に投資する価値がある、ということです。
マーケとインサイドセールスで連携する
広告で取ったリードを商談にするのは、インサイドセールスの役割です。当社の経験では、架電の体制によって有効な商談の単価は大きく変わります。
マーケ側は、どの広告から来たリードが商談になったかを営業と共有してください。その結果をもとに配信先や訴求を見直すと、CPAの改善が一度きりで終わらず続いていきます。
広告予算は月100万円が最適化の目安
当社の経験では、月の広告費がおおむね100万円あると、媒体の自動最適化が効きやすくなります。数値が良ければ、そのまま予算を広げやすいのも利点です。
Google広告の自動入札は、過去のコンバージョンのデータをもとに入札単価を調整します。データが少ないうちは最適化が安定しにくいため、予算が少ない場合は特に成果の定義を絞って計測することが大切です。
出典:Google 広告 ヘルプ|「目標アクション単価」入札戦略について
月100万円に届かない場合は、検索されている商材のリスティング広告に絞るのがおすすめです。広告と並行して、公開後も集客が続く記事への投資を検討するのも一つの方法です。費用の比べ方はBtoB記事の外注費用で解説しています。
ポイント
記事1本の制作費は、リスティング広告の問い合わせ1件分に近い金額です。広告と記事を同じ「問い合わせ1件あたりの費用」で比べると、予算の配分を判断しやすくなります。
詳しい試算は記事と広告の問い合わせ単価を比べた記事にまとめています。
よくある質問
BtoB広告のCPAはいくらなら適正ですか?
決まった正解はなく、LTVから逆算して上限を決めます。CPAは「何を成果と数えたか」で数字が変わるので、比べる前に定義をそろえてください。当社がSaaS・ITツールで運用した実績では、問い合わせ1件あたりリスティング広告で3〜4万円、Meta広告で4〜6万円でした。最終的には商談化率を加えた商談単価で良し悪しを判断します。
リスティング広告とMeta広告はどちらから始めるべきですか?
サービス名や課題のキーワードが検索されているなら、リスティング広告から試すのがおすすめです。比較検討中の顕在層に届くので、数字が安定しやすいからです。ただしどちらが優れているという話ではなく、当社の支援先にはMeta広告でリードが1件2万円ほどで取れた商材もあります。検索されない商材や、動画・LPの訴求が刺さる商材はMeta広告が向いています。
ホワイトペーパーのCPAが安ければ成功ですか?
ダウンロード単価だけでは判断できません。当社の運用ではMeta広告経由のダウンロードが1件約4,000円、そこからの商談化率は8〜10%でした。ダウンロード後に電話をかける速さと話し方で商談化率は大きく動くので、商談1件あたりの費用で評価します。
広告費が月100万円未満でも成果は出せますか?
出せますが、媒体の自動最適化が効くまでに時間がかかります。予算が限られるときは、検索されているキーワードに絞ったリスティング広告から始め、商談単価が安定してからMeta広告などに広げる順番がおすすめです。
まとめ
BtoB広告のCPA相場は、当社のSaaS・ITツールの実績でリスティング広告3〜4万円、Meta広告4〜6万円でした。ただしこれは一例で、Meta広告でリードが2万円ほどで取れた商材もあります。媒体の良し悪しは商材との相性で決まります。
CPAは「何を1件と数えたか」をそろえ、管理画面ではなく営業側の有効件数で見てください。媒体の比較は商談単価で行い、上限はLTVから逆算して決めます。まずは自社の広告で、月の予算から何件の商談が取れているかを計算してみてください。



