広告を出し、記事も書き、サイトもリニューアルした。それでもBtoBの問い合わせが増えない、という状況が続いている。この相談は、当社に来る相談のなかでも特に多いものです。
結論から言うと、問い合わせが増えない理由は5つのどれかに収まります。ターゲット、アクセス数、訴求、導線、そして代理店の見方です。どれが原因かで直す場所がまったく変わるので、施策の前に切り分けが要ります。
当社が担当したある案件では、100万円の広告費をかけても問い合わせは2件にとどまりました。原因はアクセスではなく、LPが「誰の何を解決するサービスか」を伝えていなかったことです。一方で、オウンドメディアがない状態から半年で月10件を超えた支援先もあります。
この記事では、BtoBの問い合わせが増えない理由を5つに分け、集客・CVR改善・商談化の順に改善策を解説します。あわせて、増えなかった例と増えた例の両方を、何が起きて何を直したかまで書きます。
この記事の要点
- 問い合わせが増えない理由はターゲット・アクセス数・訴求・導線・代理店の5つ。アクセスの有無で最初に切り分ける
- 月100万円の広告費で問い合わせ2件だった案件は、LPの訴求を「誰の何を解決するか」に組み替えて改善した
- CPA2万円でも商談化率10%なら商談単価は20万円。CPA3〜4万円で商談化率50〜60%の方が安い
- 問い合わせから5分以内の初回対応で、有効商談の単価は大きく変わる
- オウンドメディアなしから半年で月7,000〜8,000PV、問い合わせ月10〜11件に達した支援事例がある
BtoBの問い合わせが増えない理由5選
BtoBの問い合わせが増えない原因を「アクセス不足」と決めつけるのは早計です。当社に寄せられる相談を整理すると、原因は次の5つのどれかに収まります。

ターゲットが絞り込めていない
最初に疑うのは、誰に売るサービスなのかが決まっていないことです。「中小企業向け」「製造業向け」といった広い設定のままだと、どの会社が見ても自分のことだと感じられません。
BtoBでは、業界・企業規模・担当者の役職によって困りごとが変わります。たとえば同じ「採用管理ツール」でも、従業員50人の会社と500人の会社では、解決したい課題も決裁者も違います。
ターゲットが広いと、LPの文言も広告の配信先も記事のテーマもぼやけます。その結果、アクセスがあっても「うちのための話ではない」と判断され、問い合わせに至りません。
最初に決めるのは施策ではなく、自社が一番成果を出せる会社の条件です。業界、規模、抱えている課題、誰が決裁するかの4点を1枚にまとめてから、集客やLPに手を入れてください。
アクセス数が十分に確保できていない
次に疑うのは、そもそも見込み客がサイトに来ていないことです。問い合わせ数は「アクセス数 × 問い合わせ率」で決まるので、分母が小さければ受け皿をどれだけ直しても件数は増えません。
必要なアクセス数は、受注目標から逆算できます。当社の支援先では、問い合わせから商談になる割合は媒体を問わず50〜60%が目安です。商談から受注は20%で置くと、月2件の受注には商談10件、問い合わせ17〜20件が必要になります。
問い合わせ率を仮に1%とすると、必要なアクセスは月1,700〜2,000です。実際の問い合わせ率は後述のとおりサイトの状態で大きく変わるので、自社の数字で置き直してください。

逆算した必要アクセスに現状が届いていなければ、原因は集客です。この段階で受け皿を直しても、効果は限定的です。
問い合わせまでの導線が分かりづらい
アクセスはあるのに問い合わせがない場合、まず疑うのは導線です。サービスページを最後まで読まないと問い合わせ先が分からない、ボタンがフッターにしかない、という状態はよく見かけます。
フォームの入力項目が多いことも、離脱の原因になります。従業員数、部署名、導入予定時期まで初回で求めると、入力の途中で面倒になってページを閉じられます。
導線は作り手ではなく、初めて来た人の目で見てください。サービスページの冒頭、中ほど、末尾に問い合わせの入口があるか。フォームは1画面で終わるか。この2点を確認するだけで、直す場所が見つかります。
自社サービスの魅力が伝わっていない
導線が整っていても、「誰の何を解決するサービスか」が伝わっていなければ問い合わせは来ません。当社の経験では、アクセスがあるのに問い合わせが来ない原因として、これが最も多いです。
当社が担当した案件に、広告費100万円で問い合わせが2件しか来なかったものがあります。配信設定に問題はなく、LPの打ち出しが分かりにくかったことが原因でした。機能の説明が並んでいて、読んだ人が自分の課題と結びつけられなかったのです。
市場がまだできていない商材や、サービス内容が一言で説明しにくい商材ほど、この問題が起きやすくなります。機能ではなく、どんな会社のどの課題がどう変わるかを、ファーストビューで言い切ってください。
ポイント
LPの打ち出しを直すと、CPAの改善幅は配信設定の調整より大きく出ることがかなりあります。アクセスがあるのに問い合わせがないときは、最初にここを疑ってください。
広告代理店のディレクションが不足している
5つ目は、広告やSEOを任せている代理店が、件数とCPAしか見ていないことです。管理画面上はCPA2万円で取れているように見えて、中身を開くと有効なリードがほぼない。こうした状態は珍しくありません。
当社の支援先でも、「10万円使って有効リード1件」という状況は何度も見てきました。リードの件数が多くCPAが2万円に見えても、商談になるのが10件に1件では、事業の計算が合いません。
代理店と目的やKPIを揃えておかないと、安くて質の低いリードばかりを集める方向に運用が寄ります。LPまで踏み込んで改善を提案してくれるか、商談化率まで追ってくれるかが、代理店を見る基準になります。代理店の選び方はBtoB広告代理店の選び方で詳しく解説しています。
集客施策:アクセス数を増やす
BtoBの問い合わせが増えない原因がアクセス不足だと分かったら、集客から手を入れます。短期は広告、中長期はSEOが基本です。どちらか一方ではなく、広告で当面のアクセスを確保しながらSEOを積み上げる形が、当社が見てきた範囲では最も安定します。

SEO・コンテンツマーケティングに取り組む
SEOは、検索している見込み客との接点を記事で作る施策です。成果が出るまで半年ほどかかりますが、一度順位がつけば広告費をかけずにアクセスが続きます。
SEOの強みは資産性にあります。当社の支援先では、今月10件の問い合わせが来れば、来月も10件来る可能性が高いです。記事の投入を止めても、1年後に5〜6件は残ります。広告は止めた翌日にゼロになるので、この差は中長期で大きく効きます。
ただし、AIで記事を量産するやり方は避けてください。支援前のある企業は、毎月15万円の予算で全文AIの記事を10本ずつ出し続けていましたが、順位がついた記事は1本もありませんでした。薄い記事の量産はサイト全体の評価を下げるので、本数を増やすほど逆効果になります。順位を上げる目的だけで中身の薄いページを大量に作る行為は、Googleのスパムポリシーでも明確に禁じられています。

Googleが検索で評価するのは、独自の情報・レポート・研究を含むコンテンツです。社内のナレッジをもとに書く体制に変えれば、半分AIを使っても成果は出ます。
出典:Google 検索セントラル|ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成作り方と外注先の見極めはBtoB SEO外注の選び方にまとめています。
Web広告を出稿する
短期間でアクセスを作るなら、リスティング広告とMeta広告が中心になります。リスティングは検索中の顕在層に届くため、問い合わせの質が安定します。当社の支援先では、リスティング経由の商談化率は50〜60%です。
Meta広告は問い合わせを直接取るよりも、資料ダウンロードと相性が良い媒体です。当社の実績では、ホワイトペーパーのダウンロード単価は約4,000円、そこからの商談化率は8〜10%でした。架電のタイミングとトークで、この商談化率は大きく変わります。
どの媒体がどの成果地点で安く出るかは商材で変わるので、一事例で決めないでください。媒体別の目安はBtoB広告のCPA相場で整理しています。
SNSで情報発信する
SNSは、問い合わせを直接取る施策ではなく、比較検討のときに候補として思い出してもらうための施策です。XやLinkedInで業界の知見や支援の裏側を発信し続けると、指名検索が少しずつ増えます。
BtoBでは、SNSを見てすぐ問い合わせる人はまれです。広告やSEOで接点を作り、SNSで信頼を積む、という役割分担で考えてください。
ウェビナーを実施する
ウェビナーは、課題意識の高い見込み客と直接話せる場です。申し込み時に会社名と役職が取れるため、問い合わせよりも手前の接点として機能します。
開催後に個別相談の枠を用意しておくと、参加者の一部が商談に進みます。ただし集客と運営に工数がかかるので、月1回を半年続けられる体制があるかを先に確認してください。
外部メディアに掲載する
比較サイトや業界メディアへの掲載は、自社サイトでは届かない層に接点を作れます。比較サイトの読者はすでに導入を前提に探している人が多く、他の経路より問い合わせに近い位置にいます。
掲載料がかかる媒体は、問い合わせ1件あたりの費用を広告と同じ基準で比べてください。安く見えても、商談化率が低ければ割高になります。
プレスリリースを活用する
新サービスや独自調査の発表は、プレスリリースで配信すると第三者メディアに取り上げられる機会が生まれます。掲載されれば社名検索が増え、外部対策にもつながります。
リリース単体で問い合わせが増えることは少ないです。SEOの外部対策と指名検索の底上げとして、年に数回の発信を続ける位置づけで考えてください。
CVR改善施策:問い合わせ率を上げる
アクセスはあるのに問い合わせがない場合は、受け皿を直します。この記事でのCVR(問い合わせ率)は、サイトへのアクセスのうち問い合わせフォームを送信した割合を指します。
最初に直すのはLPの訴求で、ボタンとフォームはその次です。順番を逆にすると、ボタンを目立たせても「自分のための話ではない」と感じた人は押しません。

CTA(問い合わせボタン)を見直す
ボタンの文言と置き場所を変えるだけで、クリック数は動きます。「お問い合わせ」だけでは何が起きるか分からないので、「無料で相談する」「資料を受け取る」のように、押した後の行動が分かる文言にしてください。
置き場所は、ページの末尾だけでは足りません。サービスの説明が終わった直後と、事例の直後にも入口を置くと、読み終える前に離脱する人を拾えます。
バナー型のCTAは、広告として読み飛ばされやすい傾向があります。当社の自社サイトでも、記事内のCTAはバナーではなく、見出しと説明文つきのボタン型に統一しています。
形と文言を変えるだけなら費用はかかりません。1ヶ月ごとに1パターンずつ試し、クリック数と送信数の両方で比べてください。
LP(ランディングページ)を改善する
LPで最初に直すのは、ファーストビューの訴求です。「誰の」「どんな課題を」「どう変えるか」の3点が、スクロールせずに読める状態にしてください。
月100万円で2件だった先ほどの案件も、ファーストビューをこの形に組み替えたことで数字が動きました。配信設定を細かく調整するより、LPの訴求を変えた方がCPAの改善幅が大きく出るケースは、当社の経験上かなりあります。
訴求の次は、導入事例と実績の見せ方です。読んでいる人と同じ業種・規模の事例が1つあるだけで、「自社でも使えそうだ」という判断が早まります。
問い合わせフォームを最適化する(EFO)
フォームまで来た人は、問い合わせる意思がある人です。ここでの離脱を減らす施策は、集客と比べて手間が少なく効きが早いです。
項目は、会社名・氏名・メールアドレス・相談内容のように初回の連絡に必要なものだけに絞ってください。電話番号を必須にしているフォームは、任意に変えるだけで送信数が動くことがあります。
入力ミスの表示は、送信ボタンを押した後ではなく、入力欄のすぐ近くに出してください。スマートフォンからの問い合わせも増えているので、スマートフォンで実際に送信してみて、つまずく箇所を直します。
料金・導入の流れを明示する
BtoBでは、料金の目安と導入までの流れが分からないことが、問い合わせをためらう理由になります。すべての価格を出せなくても、「費用相場」「導入までのステップ」を載せるだけで安心感が変わります。
料金を伏せたままだと、問い合わせてから「予算が合わない」と分かる商談が増えます。事前に目安を出すことは、問い合わせの数だけでなく質にも効きます。
導入事例を掲載する
導入事例は、問い合わせを後押しする一番強いコンテンツです。社名を出せない場合でも、「業種・規模・課題・結果」の4点を書けば、読んでいる人は自社に当てはめて判断できます。
事例を書くときは、成果の数字だけでなく「何が起きて、何を直したか」まで入れてください。結果だけの事例は、読んだ人が自社との違いを判断できません。
商談化施策:問い合わせを商談につなげる
問い合わせが増えても、商談にならなければ売上は変わりません。この記事での商談化率は、問い合わせのうち営業が商談の場を持てた割合を指します。
商談化率を決めるのは、初回対応の速さ、リードの定義、CVポイントの設計の3つです。順番に見ていきます。
問い合わせ後の初回対応を5分以内にする
問い合わせが来てから最初の連絡までの時間は、商談化率に直接響きます。当社が支援先に勧めているのは、問い合わせから5分以内に電話をかける体制です。
当社の支援では、インサイドセールスの架電体制があるかどうかで、有効商談1件あたりの単価が大きく変わっています。同じ広告費でも、翌日にメールで返す会社と5分以内に電話する会社では、商談になる件数が違います。
5分以内が難しい場合でも、問い合わせの種類で優先順位をつけてください。「相談したい」「見積もりがほしい」という温度の高い問い合わせには即日電話、資料請求にはメールから、という分け方で運用できます。
フォーム項目で検討温度を把握する
フォームの項目を増やすのではなく、自由記述を選択式に置き換えると、入力の負担を上げずに温度感が分かります。「相談したい」「見積もりがほしい」「情報収集中」のような問い合わせの種類と、導入予定時期の2つがあれば十分です。
温度が分かれば、営業がどの問い合わせから電話するかを決められます。「情報収集中」が多いなら、問い合わせの数より質を直す段階だと判断できます。
営業とマーケで「有効リード」の定義を揃える
件数を追い始める前に、営業とマーケティングの間で「成功と呼べる1件」の条件を決めておいてください。ここが揃っていないと、マーケは件数を追い、営業は「質が悪い」と放置する、という対立が起きます。
当社が代理店との契約前に確認するのも、この定義です。管理画面のCPAが安く見えても、有効リードがほとんど含まれていない状態は珍しくありません。業種・規模・役職・導入予定時期のどれを満たせば有効とするかを、先に文章にしておきます。
CVポイントを「問い合わせの質」で設計する
どこを問い合わせのゴールにするかで、集まるリードの質は変わります。ホワイトペーパーで薄いリードを大量に集めても、受注にはつながりません。当社の実績では、資料ダウンロードからの商談化率は8〜10%で、問い合わせの50〜60%とは大きな差があります。
この差を踏まえて、CPAではなく商談単価で比べてみます。CPA2万円で商談化率10%なら、商談1件あたりは20万円です。CPA3〜4万円でも商談化率が50〜60%なら、商談単価は5〜8万円に収まります。

CPAが安い方が、商談単価では高くつくことがあります。資料ダウンロードを置くこと自体は有効ですが、問い合わせと同じ数字で数えないでください。
ポイント
SEO経由の問い合わせは質が一定高い傾向がありますが、問い合わせの後に商談につながっているかまで追ってください。件数で止めると、どの施策が売上に効いているか分からなくなります。
メール・MAで検討中の見込み客を育成する
BtoBの検討期間は長く、初回訪問で問い合わせる人は限られます。資料をダウンロードした人や、ウェビナーに参加した人に対して、事例や比較情報をメールで届ける仕組みが要ります。
MA(マーケティングオートメーション)を使えば、どのページを見たか、メールを開いたかで検討度を点数化できます。ただし、ツールを入れただけでは動きません。誰がどの点数で電話するかまで決めて、営業と一緒に運用してください。
商談化率・受注率で集客施策を評価する
集客施策の良し悪しは、問い合わせの件数やCPAではなく、商談化率と受注率で判断してください。媒体ごとに問い合わせの質は違います。当社の支援先では、リスティング経由は50〜60%、Meta広告経由は40〜50%が商談化率の目安です。
SEO経由の問い合わせも商談化率は50〜60%で、広告と同じ水準です。ただし商材や競合で変わるので、自社の数字を媒体別に月1回並べて、どこに予算を寄せるかを決めてください。
【支援事例】問い合わせが増えなかった原因と改善結果
ここからは、当社が関わった案件を3つ紹介します。いずれも当社が担当した案件の一例であり、同じ施策で同じ結果になるとは限りません。何が起きて、何を直したかを読み取ってください。
広告費100万円で問い合わせ2件:LPの訴求を変えて改善
当社が運用を担当していた案件に、月100万円を広告に投じながら問い合わせが2件という月がありました。配信設定やキーワードを見直しても、数字は動きませんでした。
原因はLPにありました。サービスの機能説明が並んでいて、誰の何を解決するサービスかが伝わっていなかったのです。読んだ人が自分の課題と結びつけられないため、アクセスはあっても問い合わせに至りませんでした。
直したのは打ち出しです。ターゲットとなる会社の課題を冒頭に置き、その課題がどう変わるかを先に言い切る形に変えました。この変更で問い合わせは改善しています。
この案件から学べるのは、広告の数字が悪いときに、最初に疑うのは配信設定ではなく受け皿だということです。市場がまだできていない商材や、説明が難しい商材ほど、LPの訴求が成否を分けます。
AI量産記事で順位がつかず:ナレッジ活用で問い合わせ3〜4倍
支援に入る前、毎月15万円ほどをかけて全文AIの記事を10本ずつ公開していた企業があります。それだけ続けても、順位が上がった記事はゼロでした。本数を増やしても、アクセスはほとんど動きませんでした。
当社が最初に手をつけたのは、社内に散らばっていたナレッジを1つのデータベースにまとめる作業でした。支援事例、ノウハウ、営業資料を集めて整理し、その内容をもとにAIに書かせる流れに変えました。記事の「何を書くか」を社内の情報から作ることが、この施策の中心です。
その結果、半分AIを使った制作体制のままでも、アクセスは半年間右肩上がりで伸び続けました。問い合わせ件数とイベントの申し込みは、3〜4倍に増えています。
同じ月15万円、同じ本数でも、作り方を変えるだけで結果は逆になります。AIを使うかどうかではなく、社内にしかない情報を記事に入れているかどうかの違いでした。
オウンドメディア立ち上げから半年で月10件超:市場調査会社の例
市場調査の企業で、オウンドメディアがない状態から支援に入った例もあります。キーワード戦略とコンテンツの制作体制を一から構築し、記事を継続的に公開しました。
6ヶ月後には月間7,000〜8,000PVに届き、問い合わせも月に10〜11件入る状態になりました。問い合わせからの商談化率を50〜60%で置くと、月5〜6件の商談が検索経由で生まれている計算になります。

この事例が示すのは、アクセスがゼロに近い状態なら、受け皿より先に集客を作る方が早いということです。逆に、月数千のアクセスがあるのに問い合わせが数件なら、先に直すのは訴求と導線です。
問い合わせを増やすために見るべきKPI
改善は一度やって終わりではありません。流入数、CVR、商談化率の3つを毎月同じ表で並べると、どこが落ちているかで直す場所が決まります。

用語の意味は会社や媒体でずれやすいので、この記事での定義を先に示します。
| 用語 | この記事での意味 | 現場での揺れ |
|---|---|---|
| 流入数 | サイトに来た訪問の数 | セッション数かユーザー数かで1〜2割変わる |
| CVR(問い合わせ率) | 流入のうちフォームを送信した割合 | 資料DLを含めるかで数倍変わる |
| 商談化率 | 問い合わせのうち商談の場を持てた割合 | 有効リードの定義で大きく変わる |
| CPA | 問い合わせ1件あたりの広告費 | 媒体の管理画面とフォーム実数でずれる |
サイトへの流入数
流入数は、合計ではなく経路別に見てください。検索、広告、SNS、指名検索のどこから何人来ているかが分からないと、どの施策が効いているか判断できません。
経路別に見ると、「検索流入は多いのに問い合わせがない」「広告は少ないのに問い合わせ率が高い」といった差が出ます。この差が、次に予算を寄せる先を教えてくれます。
CVR(問い合わせ率)の推移
問い合わせ率は、分母と分子の定義で数字が変わります。GA4のセッション数とユーザー数は1〜2割ずれますし、資料ダウンロードを問い合わせに含めると数倍に見えます。
管理画面の数字と、営業が実際に受け取った問い合わせの数はずれるものです。広告の管理画面に出るコンバージョンにはスパムや重複が混じり、フォームの実数より多く出ることがあります。月1回、フォームの実数と突き合わせてください。
外部の目安として、WACULがB2Bの23サイトを実測した数字があります。記事ページから問い合わせに至る割合は、0.055%から0.253%の範囲に収まっていました(2021年時点)。記事ページの問い合わせ率はこの程度が普通で、サービスページとは分けて見る必要があります。
出典:WACUL|B2Bサイトにおけるコンテンツマーケティングのあるべき姿
問い合わせからの商談化率
商談化率は、問い合わせの質を測る指標です。当社の支援先では、リスティング経由とSEO経由で50〜60%、Meta広告経由で40〜50%が目安になっています。資料ダウンロードは8〜10%です。
この数字が1割前後まで落ちている場合、問い合わせの数ではなく、CVポイントの設計か初回対応の速さを疑ってください。商談化率は、営業側の数字を毎月マーケに戻す運用がないと取れません。
自社で改善するか外注するかの判断基準
切り分けとボタン・フォームの修正は自社で、LPの訴求と集客の設計は外の目を入れた方が早い、というのが当社の考えです。そして、どちらにも手をつけない方がよい段階もあります。
自社でできること
5つの理由の切り分けと、ボタン・フォームの修正は自社でできます。GA4で経路別の流入を見て、フォームをスマートフォンで試す。ここまでは外注せずに、今週中に着手できます。
商談化の施策も、まずは社内で始められます。問い合わせから5分以内に電話する当番を決める、有効リードの条件を営業と文章で揃える。この2つは費用がかからず、翌月から数字に出ます。
外部に頼むと早いこと
外の目があった方が早いのは、LPの訴求と集客の設計です。自社サービスの強みは社内の人ほど言語化しにくく、「誰の何を解決するか」を読んだ人の目線で書き直すには第三者が要ります。SEOのキーワード設計と記事の制作体制も、兼任の担当者が片手間で回すのは難しい工程です。
当社に頼まない方がよいケース
一方で、当社に頼まない方がよいケースもあります。商品と市場の相性がまだ見えていない段階、つまりPMFの手前では、広告やSEOに投資しても問い合わせは増えません。この段階では、まず既存顧客への営業で「誰に刺さるか」を確かめる方が先です。
| 項目 | 自社でできること | 外部に頼むと早いこと |
|---|---|---|
| 切り分け | 経路別の流入と問い合わせ率の確認 | 商談化率まで含めた診断 |
| 受け皿 | ボタン文言・フォーム項目の修正 | LPの訴求の書き直し |
| 集客 | SNS発信・プレスリリース | SEOのキーワード設計・記事制作・広告運用 |
| 商談化 | 5分以内の架電体制・有効リードの定義 | 媒体別の商談化率を使った予算配分 |
よくある質問
BtoBの問い合わせが増えないとき、最初にどこを見ればいいですか?
サイトへのアクセス数と、サービスページまで来ている人の割合、問い合わせ率の3つを先に見てください。アクセスが少なければ集客、アクセスはあるのに問い合わせがなければ訴求と導線が原因です。順番を逆にすると、広告費を増やしても問い合わせは増えません。
アクセス数が少ない場合、広告とSEOのどちらから始めるべきですか?
これから始めるなら、広告で当面のアクセスを確保しながらSEO記事を積み上げる形をおすすめします。広告は翌日から流入が出ますが止めると消えます。SEOは半年ほどかかりますが、当社の支援先では手を止めても翌年に月5〜6件の問い合わせが残る資産になっています。
問い合わせフォームの項目はいくつが適切ですか?
会社名・氏名・メールアドレス・相談内容のように、初回の連絡に必要な項目だけに絞ってください。従業員数や部署名のような営業側が知りたい情報は、初回対応の電話で聞けば足ります。フォームの手前で離脱している場合、項目を減らすだけで送信数が動くケースがあります。
問い合わせは増えたのに商談にならないのは何が原因ですか?
問い合わせの質と、初回対応の速さのどちらかに原因があることがほとんどです。当社の支援では、問い合わせから5分以内に電話をかける体制があるかどうかで有効商談の単価が大きく変わります。資料ダウンロードのような薄い接点を問い合わせに数えている場合は、商談化率が1割前後まで落ちます。
問い合わせが増えるまでにどのくらいの期間がかかりますか?
打ち出しやフォームの改善は、直した翌月から数字に出ます。SEOで集客から作る場合は半年が目安です。当社が支援した市場調査会社は、オウンドメディアがない状態から半年で月7,000〜8,000PV、問い合わせ月10〜11件に達しました。商材と競合で前後するので、半年は1つの目安として見てください。
まとめ
BtoBの問い合わせが増えない理由は、ターゲット、アクセス数、訴求、導線、代理店の見方の5つに収まります。アクセスが足りなければ集客、アクセスがあるのに問い合わせがなければ訴求と導線、問い合わせはあるのに商談にならなければ初回対応とリードの定義を直してください。
件数やCPAで止めず、商談化率と受注率まで追うことが、どの施策にも共通する土台です。まずは経路別の流入数と問い合わせ率、商談化率の3つを、今月分から1枚の表に並べるところから始めてください。
出典
- Google 検索セントラル|ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成(2025-12)
- WACUL|B2Bサイトにおけるコンテンツマーケティングのあるべき姿(2021-03)
- Google 検索セントラル|スパムに関するポリシー(2026-09)


